今号の特集テーマは「顧客経験（CX）」です。
本誌はオープンアクセスジャーナルであり、掲載論文は以下のウェブサイトよりご覧いただけます。
https://www.j-mac.or.jp/qjm/
また、同号には、西井准教授の著書『感覚訴求が消費者の感情と認知に及ぼす影響：無自覚な連鎖反応のメカニズム』（千倉書房）に対する書評も掲載されています（評者：中央大学 朴宰佑 教授）。
西井 真祐子准教授が分担者として参画している2025年度 科研費基盤研究（A）が採択されました。
研究課題名：「消費者行動における多感覚相互作用の影響に関する体系的研究」（研究代表者：守口 剛（早稲田大学教授））
本研究課題は、2025年度から2029年度までの5年間プロジェクトです。
Associate Professor Mayuko Nishii is participating as a co-investigator in a Grant-in-Aid for Scientific Research (A) project that has been selected for funding for the 2025 fiscal year.
Project Title: "A Systematic Study on the Effects of Multi-sensory Interaction in Consumer Behavior"
（Principal Investigator: Professor Takeshi Moriguchi, Waseda University）
This project is a five-year research initiative, running from FY2025 to FY2029.
ABS ALUMNI会員各位
拝啓 平素は、格別のご高配を賜り深謝申し上げます。
今年度も新たな卒業生が幹事団に加わりABS ALUMNIでも活動を始動していきたいと思います。新しい組織での活動も定着し、定期的な交流イベントなども活発に開かれる様になりました。
つきましては、第13回のABS ALUMNI総会を「書面によるWEB方式」にて開催させていただきたく、ここに謹んでご案内申し上げます。
会員の皆様には、誠にお手数ではございますが、後記の各総会資料(ファイル名「absalumni_sokai13.zip」に内包)を以下URLよりダウンロードのうえ、ご閲覧賜りますようお願い申し上げます。
また、主に異議に関して意見提出をされる場合は、意見徴収期間内に指定の意見徴収用アドレス宛にご意思表示くださいますよう併せてお願い申し上げます。
意見徴収期間において特段の異議が無い場合には3月20日をもって決議事項の可決とさせていただきます。
会員の皆様には、第13回ABS ALUMNI総会開催についてご理解、ご協力賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。
敬具
記
１．総会資料
「 https://intercast.tenpu.me/download/gfJsLqTzjztNvMI4uXr6UQXiz1TKfPc4 」より(ファイル名「absalumni_sokai13.zip」)をダウンロードのうえ、ご高覧下さい。
＜総会資料一覧＞
1. 第13回 ＡＢＳ ＡＬＵＭＮＩ総会 報告・議案書
『報告』
2020〜2022年度活動、ならびに2020〜2022年度収支報告
『議案』
第1号議案 2023年度活動計画
２． 意見徴収期間
令和6年3月13日午後18時から
令和6年3月20日午後12時まで
３． 意見徴収用アドレス tsunagu@outlook.com
※尚、決議事項については、ABS ALUMNI会員数の過半数を超える否認がない限り、可決されるものと致します。
以 上
＜特記事項＞
◎ 総会資料に修正すべき事項が生じた場合は、修正後の事項を総会WEBサイトに掲載させて頂きます。
◎ 提出された意見は、その具体的内容を会員の氏名、会員の入学年度とともに総会WEBサイト上に開示することがあります。
◎ （複数回にわたるご意思表示があった場合は、最後に行使された内容を有効とさせていただきます。）
ABSアルムナイの皆様
ご無沙汰しております。
ABSの須田敏子です。
このたび、書籍『ジョブ型・マーケット型人事と賃金決定：人的資本経営・賃上げ・リスキリングを実現するマネジメント』を中央経済社より出版いたしました。
今回は中央経済社が３月１日に出版記念オンラインセミナー（添付ご参照）を開催してくださいますので、皆様にご連絡した次第です。新刊の概要とともに、ケース企業の２社（日立製作所様、テルモ様）にも登壇いただき、自社の取組みについての具体的な解説や質疑応答を行っていただくことになっています。
大変お忙しいとは存じますが、ご参加いただければ大変幸甚に存じます。
お申し込み用のURLは以下のとおりです、
なお、セミナー後一定の準備期間を経て、１～２ケ月間を目途にアーカイブを視聴できるようにするそうですので、ご都合が合わない場合には上記サイトにお申し込みの上、ご視聴いただければと存じます。アーカイブ視聴のURLはお申込者の皆様にあらためてご案内いたします。
どうぞよろしくお願いいたします。
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書籍『ジョブ型・マーケット型人事と賃金決定―人的資本経営・賃上げ・
リスキリングを実現するマネジメント』の概要
本書は、ジョブ型人事の発展形であるジョブ型・マーケット型人事について、報酬面に焦点をあてて、英米のデータを基に紹介するものです。加えて、ジョブ型人事を導入している日本企業５社の事例も紹介しております。
近年、日本でもマーケットサラリーサーベイに参加してジョブに対するマーケットペイを収集し、個人賃金決定に活用するマーケット型賃金決定が急速に普及してきております。現在、日本で普及してきているマーケットペイ活用は、賃金レンジのミッドポイントをマーケットペイによって決定するという欧米における「職務評価付き（伝統的）マーケットペイ活用法」と呼ばれるものです。
これに対して、1990～2000年代から欧米では、個別ジョブに対して直接マーケットペイを活用するという「マーケットプライシング型マーケットペイ活用法」が普及してきています。「マーケットプライシング」の特色は、キャリア開発・人材開発と昇進・報酬が一体化することにありますので、「マーケットプライシング」の普及は非常に重要です。本書では「職務評価付き（伝統的）マーケットペイ活用法」「マーケットプライシング型マーケットペイ活用法」両方の具体的な内容を紹介しております。
実は「マーケットプライシング」は、20年ほど前に博士号研究でイギリス企業８社を調査した際に知った賃金決定方法です。まだ日本では「マーケットプライシング」は普及していませんが、ジョブ型人事の普及によってようやく欧米型賃金決定に近づいてきたという思いで、感慨ひとしおです。
重要なことは、ジョブ型・マーケット型人事は、人的資本経営・賃上げ・リスキリング・健全な人材流動化・自律的キャリア開発など、現在の日本に求められている課題を解決するマネジメントということです。ジョブ型人事でも大きな効果を上げることができますが、ジョブ型・マーケット型人事の効果はさらに大きいものであり、ジョブ型・マーケット型人事の普及は、日本にとって大きな変化をもたらすと信じております。
本書では、ジョブ型人事、ジョブ型・マーケット型人事の実態を具体的事例・データを基に紹介いたします。
須田敏子
2023年6月23日以前の掲載内容につきましては、下記URLよりアーカイブとしてご覧いただくことができます。以下より閲覧をお願い致します。
