大学院国際マネジメント研究科同窓会

ABS Alumni

大学院国際マネジメント研究科同窓会

ABSは2,600名以上の修了生を輩出し、修了生たちが最新の経営理論や業界事例を学ぶため、またスポーツや趣味の交流を深める場としてABS Alumniを設けています。

さらに、青山学院大学を起点に産学連携を活用したオープンイノベーションを推進する「AOYAMA OPEN INNOVATION HUB」を開催。これには「青山クリエイティブサロン」での勉強会やビジネスピッチ、「アイディアピッチコンテスト」の開催、SNSを通じた情報発信が含まれます。ABS Alumniは、これらを通じてさらなるイノベーション創出と社会貢献を目指しています。

ABSと徳島県「神山まるごと高専」との交流-本の架け橋プロジェクト

2024年05月10日

活動報告

ABS学生が高専学生向け図書(16歳の時に読んでほしい本)93冊を選び、メッセージカード付きで寄贈
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科(青山ビジネススクール:ABS)の「シビック・エンゲージメント・プロジェクト」(担当:宮副謙司教授)の受講生の中で、1つのグループが、徳島県「神山まるごと高専」との交流活動を企画し実践しました。

具体的には、ABS学生が社会人の立場から、高専学生に何らかの学びを提供できるものとして「人生に役立つ本」(自分の人生を振り返ったとき、16・17歳の時に読んでおけばよかったと思う本)を選び、その思いをコメントカードに書き、同封して寄贈しました。

メンバー学生は、当該授業の受講生のみならず、毎年行われているグリーンバレー寄附講座「地方創生実践論-神山プロジェクト」で神山滞在学習を経験した学生をはじめとするABS学生にも広く参画を呼び掛けました。(研究科内説明と献本持ち寄り・高専学生へのメッセージ執筆会を開催し(2023年12月16日)、当日参加者20名で30冊を収集)

さらに趣旨に賛同したABS教員(複数)も献本し、2024年2月までに合計で93冊が集まりました。(神山まるごと高専は1学年40名で2023年度開校、2024年4月新入生も加え2学年分=約80冊の収集を目標としていましたが、その目標を上回る冊数となりました。)

2024年3月2日にABS学生代表メンバーが「神山まるごと高専」を訪問し、同校事務局長:松坂孝紀さん、図書室担当:藤川瞭さんに寄贈しました。(グリーンバレー寄附講座「地方創生実践論-神山プロジェクト」担当のグリーンバレー理事/青山学院大学客員教授:大南信也先生にもご支援いただきました。) 寄贈本は、図書室の棚の一部を「ABS 文庫」として収蔵されました。また、そこには選者コメントをまとめたポスターを設置し選者の意図を学生に伝えるとともに、貸出カードを作成し学生間の繋がりが続くようにしました。

日本で働く技能実習生応援プロジェクト-モンゴル人実習生との正月交流イベントの企画・開催

2024年05月10日

活動報告

青山学院大学大学院国際マネジメント研究科(青山ビジネススクール:ABS)の「シビック・エンゲージメント・プロジェクト」(担当:宮副謙司教授)の受講生の中で、1つのグループが、日本で働くモンゴル人技能実習生を応援するプロジェクトを企画し、青学学生との正月交流イベントを開催しました。

具体的な活動としては、来日してまだ日が浅い技能実習生たちを招待し、彼らに日本について理解を深めてもらう活動を通じて、仕事と生活定着を応援する交流イベントを、ABS学生メンバーが自主企画し実施しました。

この交流イベントを開催したのは、2024年1月13日で、新年休み明けの時期でしたので、渋谷エリアの神社に着物で初詣し、室内スペースで、餅つきやかるた取りなど日本の正月を体験してもらいました(モンゴル人奏者による馬頭琴の演奏も行われました)。またABS在学生メンバー(複数)もイベントサポーターとして加わり、技能実習生と日本での暮らしや仕事に関するディスカッションも行い、相互の交流を深めました。

このABSメンバーは、2023年度前期ABS「ビジネス・プランニング」授業にて、大田区の中小企業にモンゴル人を紹介する事業案を立案しました。そのビジネス化の進展に向けて、2023年度後期「シビックエンゲージメントプロジェクト」授業で、ビジネスに関連する社会活動として、このような人材交流のコミュニティ活動に着手したという次第です。

今後、日本で働く技能実習生が、日本の生活に慣れ、仕事で技術を習得し、ますます活躍されますことを祈念したいと思います。

2023年度ABS新規科目「シビック・エンゲージメント・プロジェクト」で受講学生が8つのコミュニティ活動を企画・推進

2024年04月03日

活動報告

青山学院大学院国際マネジメント研究科(青山ビジネススクール:ABS)の新規科目「シビック・エンゲージメント・プロジェクト」(担当:宮副謙司教授)では、受講学生33名が8つのグループを編成し、それぞれ独自のコミュニティ活動を企画し、実行着手しました。

このように「シビック・エンゲージメント」の名称がつく授業科目は、青山学院大学で初めてで、ビジネススクールとしても他校にない特徴のある取り組みです。

本授業は、①「シビック・エンゲージメント」の本質を理解し、自分のシビックスキル(意識・行動力)を高めること、②地域・企業・団体のコミュニティ活動の実施・実践に向け具体的に関わる努力をすることを掲げています。授業前半に企業・団体が地域や社会に向け実施するコミュニティ活動の事例を学び、後半では学生自らも今後コミュニティ活動を企画し、様々な関係者を巻き込み・調整し、プロジェクトを推進するリーダーシップ能力を身に着けるように努力しました。

■受講学生が自主的に企画し取り組んだ8つのシビック・エンゲージメント活動(順不同)

  • ・徳島県「神山まるごと高専」への献本-本の架け橋プロジェクト
  • ・亀島川活性化プロジェクト-環境整備活動への参画・河岸遊歩道活性化提案など
  • ・日本で働く技能実習生応援プロジェクト-モンゴル人実習生との正月交流イベントの企画・開催
  • ・地域と大学生をつなぐ地域活性化-福島県磐梯町の観光活性化への取組み
  • ・湘南地域ビーチクリーン-海岸美化回収物のアップサイクル製品開発支援
  • ・「グリーンスクール」をモデルにした親子でのSDGs教育プログラムの構想-啓蒙コミュニティ活動の計画
  • ・「ウィキペディアタウン」参画による地域を学び発信する活動の開催計画
  • ・バスケットボールを通じた貧困家庭の子供たち支援-奨励金給付・用具寄付などの構想

■授業の成果

上記の活動は、2023年度後期の授業期間中に実施できたもの、準備を行い今後実現に向かうものなど様々ですが、この授業を通じて地域や社会に向けてのコミュニティ活動を新たに生み出し、ソーシャルアントレプレナー人材の育成も着実に進みました。これらの活動の今後一層の発展と、受講したメンバーの活躍にご期待ください。

須田敏子教授 『ジョブ型・マーケット型人事と賃金決定』出版記念オンラインセミナー 100人を超える参加申し込み者を得て、盛況のうちに開催

2024年03月18日

活動報告

2024年3月1日に、須田敏子教授の著書『ジョブ型・マーケット型人事と賃金決定―人的資本経営・賃上げ・リスキリングを実現するマネジメント』(中央経済社刊)の出版を記念するオンラインセミナーが、出版元の中央経済社主催で開催された。

セミナーでは、須田敏子教授とともに、著書においてジョブ型人事の先進事例として紹介されている株式会社日立製作所(以下、日立製作所)とテルモ株式会社(以下、テルモ)で、人事改革に取り組んでおられる日立製作所・人財統括本部グローバルタレントマネジメント部長の鈴木直行氏と、テルモ・アドバイザー/人事部HRビジネスパートナーの竹田敬治氏のお2人が登壇され、登壇者3人によるオンラインセミナーとなった。

本セミナーは、青山ビジネスクール在学生・修了生を含む100人を超える参加申し込み者を得て開催された。参加者の人材プロファイルは経営者を含む企業の実務家、コンサルタント、民間シンクタンク・リサーチャー、労働組合関係者、大学研究者など多岐にわたり、企業実務家の参加申込者は、人事部門を中心としながらも、経営企画・研究開発・営業・マーケティングなどさまざまな職種の実務家が含まれる。このように、参加申し込み者の人材プロファイルは実にダイバーシティ溢れるものであり、これは、本書が幅広い職業・職種にとって関心のあるテーマであることを示すものだろう。この関心の高さは、大企業を中心に拡大するジョブディスクリプションの導入、ジョブに応じたマーケットペイ(市場賃金)を収集するマーケットサラリーサーベイの普及などの日本企業の中での進行する「ジョブ型・マーケット型」という新たな賃金決定方法の急速な普及の結果といえるだろう。

セミナーでは、まず須田教授からジョブ型人事の本質は、ジョブを基準にジョブ遂行に求められる知識・スキル・経験・行動などの人的要件が、「具体化」「見える化」「共有化」にあるとの指摘がなされた。従来の日本型職能資格等級下における職務遂行能力が全般的・抽象的であったこととは大きな違いである。さらに、須田教授からこの人的要件の「具体化」「見える化」「共有化」によって、「人的資本経営」「恒常的賃上げ」「健全な人材流動化」「自律的キャリア開発」「リスキリング」など現下の日本が抱えるさまざまな課題が解決される可能性が高いと指摘された。

次いで、セミナーではジョブ型人事の先進企業である日立製作所とテルモの2社のジョブ型人事の事例が紹介された。2社の実に多様な側面を有す取り組みの中から、自律的キャリア開発に焦点をあてる。2社ともにジョブディスクリプションによって具体的に示されたジョブの内容と人財の要件を組織全体で共有しており(日立製作所は一部組織外にも公開して採用に活用)、「見える化」「共有化」したジョブと人材のマッチングにより「適所適材」を実現(日立製作所では「適所適財」と表現)。「適所適材」に基づき、パフォーマンス向上とともに自律的キャリア開発を目指している。

たとえば、日立製作所では「Will-Can-Must」のフレームワークの活用をキーワードに「やりたいこと(Will)-できること(Can)-すべきこと(Must)」の明確化を通じた自律的キャリア構築の実現を図っている。具体的な施策としては「Will-Can-Must」フレームワークに基づくキャリア研修の入社4年目以上全従業員の実施、グループ公募・社内外副業等の手上げ式のキャリア実現の仕組みづくり、社内エージェントによるマッチング支援・キャリアコンサルティングなどが挙げられる。

一方、テルモは2022年に「キャリア自律」「適所適材」「成長支援」をコンセプトに新人事制度を導入、自律的キャリア開発が目指す方向性の中心におかれている。具体的な施策面では、本人の望むキャリアの実現を目指して初級管理者への登用基準を「原則・社内公募制による登用」に改定。初年度の2022年度には累計約180件の社内公募が実施されており、うち管理職ポストが8割であった。日々の活動では、月1回以上の「1 on 1」が実施され、成長支援のための高頻度のフィードバックが行われている。

また、事前に寄せられた質問を含め参加者から「グローバルで役割が同じでも、給与が国により異なる考え方に納得がいかない人に対してどのような説明が響くのでしょうか」「ジョブ型・マーケットプライシング型において、例えばセールスがある期間に予算に対し著しく高い(低い)成果を上げた場合、賃金にどのように反映されるのでしょうか」「ジョブディスクリプションの作成などは非常に現場部門に工数がかかると思いますが、その点の理解をどのように取ってきたのでしょうか」など非常に具体的な質問が相次ぎ、登壇者から具体例をまじえて丁寧に回答がなされた。

これらの質疑応答を通じて発表内容についての理解がより深まり、充実したセミナーとなった。

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https://www.aoyamabs.jp/facultyandresearch/iframe/2024/book_77.html

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